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おっさんの独り言 - バックナンバー2003年



ディスクロージャーが進む! 〜中国株式市場〜 (2003年12月27日)

中国株式市場は、上場企業のディスクロージャー体制を強化することで、投資家の信頼につなげる考え。

中国証券監督管理委員会(証監会)は、変更項目や開示様式など新ルールを上場企業に通知した。
新ルールでは、年度末時点の流通株の上位10株主の正式名称や保有株数、株式の種類(人民元建てA株や外貨建てB株等)の開示を義務付け、
また、上位の株主の間に資本関係がある場合などはその説明も求める。
来年初以降に上場企業が公表する今年分の年次報告書(年報)から適応する。

事実上、次回の決算より適応になりますね〜♪
決算書を見るのが楽しみであります!!

とすると、2003年4月、あのバフェット師匠が仕込んだペトロチャイナの保有株数も公開されるわけですね〜♪
(バフェット師匠より先にペトロに投資したのは、おっさんのささやかな自慢であります(笑))

従来、中国株では、一般的な国有上場企業の場合、株式の6〜7割が非流通の国家株や国有法人株で、名簿に登場する大口の流通株主は少ないので、株主の実態がわからなかったですよね。。
だって、筆頭株主がダントツで『お国』なんですから。。。

中国株に対する、決算の粉飾やグループ企業間の不明瞭な取引など、会計や企業統治の不備に対する不信感は、国際的なレベルで見れば根強いですが、中国政府からは、「投資家の信頼感を何とか得よう」と、いう意気込みは十分に伝わってきますよね♪

また、最近の動向を見ても、中国本土企業は2002年から中間・本決算に加え、四半期決算へと移行しております。
一方、日本では2003年度からでしたよね。。

中国から相変わらず、『資本主義経済』の香りが伝わってきます♪
何と言っていいかわかりませんが、政策の一つ一つに『攻め』を感じるのです。。

日本企業の外債発行の9割超は、日本の会計基準がほぼそのまま利用できることから、ロンドンを中心とする欧州資本市場に集中しておりますが、
今後は、日本の会計基準が認められない可能性があるということで、日本企業の起債に大きな障害が訪れるとのことです。
『世界第二位の経済大国』の会計基準に未来はあるのでしょうか?

しかし、我々中国株投資家としては、まだまだ世界的に中国株が認められて欲しくありませんよね(笑)。。
我々が『準備完了!』となってから、認知されて欲しいものですね♪

2003年の中国株式市場では、特に香港H株などは年初から2倍以上にまで上昇しましたね。。

バフェット師匠のせいかもしれません(笑)・・・

あくまで個人的な見解ですけど、2003年の中国株式市場の相場は、世界的な株高傾向によるものだけでなく、中国株が世界的に認知されてきた結果のように感じております。。

そう考えると、2004年度も香港市場では、現在の香港メインボード平均PER=18の水準で推移してもおかしくありませんね。。

今年の上半期での中国株は、『かなり割安な水準であった』と、言えるでしょう♪

来年も頑張って行きたいですっ!


証券業界の生き残り戦争 (2003年12月24日)

リテラ・クレア証券は、株式の売買手数料を入札で決めるそうです。

注目の落札された価格は、三ヶ月間無制限で注文可能という条件設定で、15万円〜94万円となりました。

売買手数料が三ヶ月で94万円!と、聞くと、とても高い印象を受けますが、一ヶ月に数千回も取引をするデイトレーダーの方もいらっしゃるそうですから、一概に高い安いとは言えませんね。。
(最も、年に数回しか取引をしない方針でいるおっさんには無縁の話ですが・・(笑))

しかし、売買手数料の価値判断を投資家に市場原理を通じて決定させるとは、なかなか興味深いお話です♪

わが国、日本は公然と資本主義経済をうたっているわけですから、これを見習い、『市場原理』を利用した価格設定を行う商品・サービスを推進していくのも面白いですね♪

この世の中、売り手が一方的に価格を設定している商品が多いと思います。
特に、サービス業などに応用すると面白いかもしれませんね♪

さてさて、証券業界のお話に戻りますが、
株式の売買手数料は、1999年10月の金融ビックバンによる完全自由化以来、約四分の一に下落しました♪
投資環境が格段によくなってきたのであります!(手数料や投資税制等♪)

もちろん、我々投資家にとってはすばらしいことですが、証券会社にとっては競争の激化が進んでおります。。

全国の証券会社の株式手数料収入は、2002年度では4887億円。
これを自由化直前の98年度と比較すると、市場の売買代金は5割増加したのに対し、手数料収入は逆に3割の減少となりました。。

よって今後、証券会社は淘汰が進み、二極化して行くことは避けられないでしょう。。

一つは、インターネットを有効活用し、固定費の削減を徹底することで安い手数料収入でもビジネスが成り立つ証券会社。

もう一方は、付加価値を付随できる証券会社です。
アメリカの証券会社のように、投資銀行としての機能も追及していくこととなるでしょう。
IPOの主幹事になる証券会社は限られてますからね〜。。

他方、特にこれといった特色がない、中堅の証券会社が一番つらいでしょうね〜。。
今更、ネット証券に参入するのもなかなか難しそうです。。
現在のネット証券ですら、過当競争に写るぐらいですから・・・
もちろん、インターネットの世界では、容易に比較されやすいことから、数少ない企業が勝ち残るものと推測されます。

果たして十年後、どのくらいの証券会社が生き残っているのでしょう?

証券業界のユニクロ、ルイ・ヴィトンはどこの証券会社となるのだろう・・・

まあ、どこの証券会社も『分別保管』を行っているので、自分が利用している証券会社が倒産しても影響はありませんが。。

しっかし、兜町などへ行ってみると、聞いたこともない証券会社って多いですよね〜。

PS.今日はクリスマス♪ 皆様、楽しい一日を!


恐るべし日本郵政公社(JAPAN POST) (2003年12月20日)

「日本郵政公社(郵便局)は、2004年から投資信託や定期付き終身保険の販売を計画している」とのこと。

一見、フ〜ンという感じだが、これはさすがにやり過ぎだと思います。。

何故ならば、郵政公社はズルイからです。。

どうズルイかというと郵政公社は、法人税・固定資産税などの租税や預金保険料を支払う必要が無いのです!!

どのくらい税金を免除されているかというと、1991年からの10年で、なんと!!7兆5000億円分も免除されているのです。

これはあまりにもショッキングな事実であります。。

これでは決して「自由競争」とは言えないでしょう。

郵政公社は、『納税義務無用』、『バックには国の信用』、という最強の武器を片手に、自由競争を妨害しているのです。。

郵便事業では日本通運やクロネコヤマト、佐川急便を妨害し、
郵便貯金事業では、四大銀行を筆頭に各種銀行を妨害し、
簡易保険事業では、生命保険会社を妨害しております。。。

そしてさらに、投資信託の販売を計画し、証券業界にまで殴りこもうというのです。。

最近、マイクロソフトが独占禁止法で苦戦していますが、マイクロソフトよりも郵便公社の方が数段悪徳だと言えるでしょう。。


また、どのくらい郵政公社が巨大かというと、

2002年末の郵貯残高は233兆円簡保は125兆円です。

預金で言えば、みずほ+三井住友+東京三菱+UFJ、4大銀行グループの総計が262兆円。
生命保険で言えば、日本生命+第一生命+住友生命+明治生命+安田生命の生保大手5社の合計が120兆円である。

日本郵政公社がいかに巨大なのかビックリすることでしょう。。。

そして、郵政公社の運用方法といえば、日本国債です!
これがほとんどすべて日本国債などの公社債へと回るのであります。

これでは、郵政公社は国民のお金を非効率的に使っていることと言えるでしょう。。

よって、我々が郵政公社へ何らかの形で関わるということは、国の借金を肩代わりすることへと繋がるのです。。。


日本郵政公社、考えれば考えるほど、恐ろしい公的機関であります。。

これを民営化したいというのが、小泉首相の理念ですが、その時期はいつになることやら??

しかし、民営化が実現化したとしても、NTTを見れば分かるように、完全な自由競争が訪れることは難しいでしょう。。

日本には『真の資本主義経済』が訪れることはあるのでしょうか?

皮肉なことに、日本の次世代を担う若者には、日本郵政公社への就職がとても魅力にうつるようで、その倍率は288倍だそうです。。。


仁義なき就職戦争 (2003年12月13日)

「チャーラーラーラララー♪ おー人事おー人事♪」
 ※(スタッフサービスのCMのつもりです(笑))

最近は、『アウトソーシング』が流行っていますね。
いや、流行っているというよりも、定着したと言ったほうが適切かもしれません。。

突然ですが、企業のコスト削減の勢いは国内に留まらず、世界に広がっています。。

例えば、某企業のコールセンターは中国の大連にあります。

中国の大連は日本語教育が盛んで、コールセンターに電話をしても我々が気づかない程の日本語を話すそうです。

現在、日本でのコールセンターの仕事は時給1500円ぐらいです。
一方、大連で中国人が同じ仕事をすると、時給250円ぐらいで済むそうです。
人件費が6倍も違うようでは、仕事が中国へ流れるのも無理もないですね。。。

この話は、我々日本人にとって非常に脅威的なことと言えるでしょう。
もはや人件費が安い中国へ仕事が流れるのは、製造業だけではないのです。。

しかし、この流れは何も日本だけのお話ではありません。。

かの有名なコンサルティング会社、マッキンゼーの調べによると、
アメリカやヨーロッパ、日本を合わせると、エンジニアやプログラマー、経理といった、
いわゆるホワイトカラーの専門職の仕事が、年間60万人分も失われているという。

どのくらい安いのか、例を挙げてみると、

コールセンターの場合、中国:時給250円、インド:時給170円、マレーシア:時給240円
経理・事務の場合、中国:時給220円、インド:時給150円、マレーシア:時給200円
電子文書作成の場合、中国:時給170円、インド:時給100円、マレーシア:時給160円
だそうです。。

確かに経済的に考えれば、ほぼ同じ仕事をする人間がいた場合、より安い人件費で雇える人間を雇うのは極めて当たり前であります。。

企業の立場から見ても、雇用はなるべく守りたいが、人件費を削減しないと競争に生き残っていけないというのが本音ではないでしょうか?

『自由競争』とは、まさにこういうことなんですね。。

情報・通信インフラの発達により、様々な面での国際化が今後も進んでいきそうです。。

皮肉にも、先進国の人々が開発した技術が、先進国の人々の首を絞めるようになるとは・・・

日本で働く我々は、『世界水準』で評価して、『自分しかできないこと』を今後身に付けていかなくてはならないでしょう。。

発展途上国の人々は、『豊かになってやる!!』と、日々頑張っております。
我々も、彼らに負けないよう、勉強していきましょうね!

今回は、少し暗い話となりましたが、近い将来、大きなトレンドとなりそうなので取り上げました♪


3時間熟睡法♪ (2003年12月11日)

今、『3時間熟睡法』(大石健一(著)、かんき出版)という本を読んでいます。

本題的には、睡眠で悩んでいる方が多いということでニーズがとても高く、興味深い内容です♪

『睡眠を少しでも短く、効率的に取りたい!!』と、願う方は多いのではないでしょうか?

もちろん、おっさんも、そのうちの一人で、本は「即買い!」でした(笑)。

この本は結構、売れるのではないでしょうか?(かんき出版、あなどれん!(笑))

ところで、著者の大石さんは、証券会社出身の方とのことですが、お医者さんが目を付けて本を書けば儲かりそうなのに。。とも、考えてしまいました(笑)。

まだまだ本を読んでいる途中ということで、何とも言えませんが、おっさんも是非、挑戦してみようと思います♪

例えば、『寝すぎるとかえって、生活に支障が出る』ことなどは、とても共感できますよね♪

休日に、「寝溜めしてやる〜!!」って、意気込んで12時間ぐらい寝ても、一日中眠いのですよね〜。。。

おっさんがよく陥る悪いパーターンであります。。(汗)


短時間睡眠を歴史的に見ても、

ナポレオン・ボナパルト:『3時間は勤勉、4時間は常識、5時間は怠惰』といって、3時間程しか眠らなかった。

トーマス・エジソン:『天才とは99%の努力と1%のひらめき』、平均4時間程度の睡眠。

ビル・ゲイツ:学生時代は、2,3日眠らずにいることもしばしばで、『スリープレス・ビル』と呼ばれる。

などなど、日常的にあまり寝なくても成功した方もいらっしゃいます♪

今から、3時間睡眠法を実行しようという者としては、とても勇気づけれれる方々であります♪


戦略その1』でご紹介した通り、我々にとって一番価値のある資産は『時間』です。

我々は通常、自分の『時間』という資産と交換に、お金を得ております。

ですから、特に平日なんて、余裕な時間がありませんよね。。。

おっさんの最近の悩みでもあります・・・(笑)

副業で投資家をやるのも楽ではありませんね。。

いつかは、投資家専業の身になりたいものです♪

しかしそこで、7時間睡眠だったのを、3時間睡眠にすると、一日あたり4時間の資産を獲得することができるのです!

4時間あれば、副業など他の何かをする時間が生まれます。

3時間睡眠法は、究極の錬金術となるのです!!
(効率が高まれなくては意味がありませんが))

自分だけの睡眠法を確立することが、金持ちへの近道かもしれません♪

もちろん、そう簡単にはうまくいくと思いませんが、おっさんも、挑戦してみようと思います!!

皆さんも、よろしければお試しを♪


参考文献:『3時間熟睡法


頑張れ! ソフトバンク (2003年12月2日)

最近は、日本でもブロードバンドが普及してきました♪

おっさんもADSL(24M)を利用しているのですが、利用料は月々6000円ぐらいです。
一度、ADSLを利用してしまうと、ナローバンドには二度と戻れませんね。。

先日、出先のPC(ISDN=64K)でインターネットに接続したのですが、はっきり言って使えたもんじゃありませんでした。。

人間、一度便利さを味わってしまうと、元に戻れないものですね。。

話がずれましたが、
皆さんは、『ADSL(24M)の月々6000円』という価格、どう思いますか?
高いですか?それとも、安いですか?

実は、かなり安いんです!!

一見、ブロードバンド環境が進んでいそうなアメリカでは、
T1回線と呼ばれる、約1.5Mのブロードバンドが月額なんと!『7万円』だそうです!!

これにはおっさんも、ビックリでした。。。
だって、7万円って言ったら、家賃でしょ〜!!

皆さん、ソフトバンクの孫さんに感謝です♪(笑)

振り返れば、2001年9月、ヤフーBBがADSLのサービスを開始した時、
当時のおっさんはPCにほとんど触れたことがなく、
「ADSLとは何ぞや??」といった有り様でした(笑)。

それが2年経った現在、このようにHPを作っているなんて。。。
いや〜2年で世の中って変わるものですね〜♪

政府のIT政策より、孫さんが日本のブロードバンドの普及に貢献したことは認めざるを得ないでしょう。

しつこいようですが、孫さん、ありがとう!!

だって、ADSLが月々7万円だったら、当HPができることもなかったでしょう。

こんなかんなで、おっさんは孫さんを応援したくなっちゃうんですよね〜♪
(こんな若輩者が応援すると言うのは、失礼かもしれませんが・・・)

ソフトバンク、買い支えましょうか?(笑)
おっさんでも頑張れば、10円ぐらいは高くなるかもしれませんよ〜♪

さて、現在のソフトバンクのADSLビジネスは、
我々にブロードバンドの恩恵をもたらしたことと引き換えに、全く儲かっていない模様です。。

また、将来の見込みとしても、光ファイバーとの競争、他のADSL業者との競争と、なかなか厳しい環境であります。。

これからは、ADSLをインフラとした、新しい収益源を開拓して行かなければならないでしょう。
(オンラインゲームとか?)

ソフトバンクの場合、Yahoo!という、強力な子会社がありますから、
どのようにYahoo!という資産を活用していくかがポイントになってきそうです♪

ところで、ソフトバンク株に投資する場合、注目したいのはYahoo!という資産です。
ソフトバンクは、Yahoo!株の41%を所有しています。

現在のソフトバンクの時価総額は、約14000億円。
Yahoo!の時価総額は、約27000億円。
(子会社の方が高いんですね〜♪)

よって、ソフトバンクが所有するYahoo!株は、約11000億円となります。
ということは、
ソフトバンクのYahoo!以外の資産は、3000億円と評価されているということとなります。

また、他の資産として、アメリカのYahoo!株を約1000億円分、現金を1475億円持っていることも考慮すると、単純に引き算して、約500億円分しか残りません。。

な〜んか、ソフトバンク、お買い得のように見えてきませんか?

ソフトバンク=500億円ですよ〜♪

しかし、上の計算は、現時点での株価水準においてのみ成り立つ理論であり、ご存知のように、株価は変動していきますので、評価の精度としてはなんとも言えません。。。

でも、親会社と子会社の時価総額から見た投資分析も面白いかもしれませんね♪

相変わらず、かなり話が飛んでしまいましたが、いろいろな視点で企業を分析してみることは楽しいものです♪

以上、おっさんの数遊びにお付き合い頂き、お疲れ様でした♪(笑)


Yahoo!BB&BBフォンをよろしくお願いしま〜す♪


おもしろい! 海外プライベートバンク・ツアー (2003年11月24日)

今回は、おもしろいツアーを発見いたしました♪

その名も!!『スイス・プライベートバンク視察ツアー by JTB』です♪

いやいや何といっても、『視察』という響きがたまらなくカッコいいですね〜♪(笑)

その気になる内容は、
スイスのプライベートバンク訪問から、口座開設サポート、セミナーなどなどです♪

スイスには、世界の個人資産の33%が集中し、守秘義務は世界一とされています。
スイスのプライベートバンクは、目先の運用よりも資産を長期にわたって保全・運用・管理し、次の世代へ確実に引き継ぐことを使命としており、顧客一人一人に専任の担当者がプロフェッショナルなサービスを提供しています。
そして、その資産管理哲学とは、『本人が寝ている間にもマネーを働かせること!

何ともすばらしい哲学でございます♪

また、ヨーロッパの銀行の起源は、1390年代に設立されたメディチ銀行という銀行だそうです。
それ以降、ヨーロッパの資産家達は、プライベートバンクを活用することで、
戦争や圧政、動乱などのあらゆるリスクから資産を守ると同時に、資産の運用を任せてきた歴史があります。

これに対し、日本の銀行は、明治以来、商業銀行として発達してきたため、ファミリーの資産を守るという概念が薄いそうです。

確かに、日本の銀行では資産の運用という面では期待できませんね。。
むしろ、日本の銀行から『運用』というイメージすら沸いてきません。。
最近は投資信託や国債などといった、金融商品も売り出しているようですが。。

日本の銀行に、いわゆるプライベートバンクの機能を期待することは難しいかもしれませんね・・・

そもそも日本には、資産を長期的に運用していくという文化というか風習が感じられません。

日本の伝統的な資産運用(人生設計図)といえば、
→万が一の時のために銀行に貯金→夢のマイホームを購入→高い生命保険に加入
→老後は年金で暮らしていく。。。

しかし、現代はワンクリックで海外の企業に投資できる時代です!!
いつまでも低金利目当てに銀行にお金を眠らせておくのは、あまりにももったいないですよね♪
自分が苦労して稼いできたお金ですから、遠慮なく稼いできてもらいましょう♪

そこで、自分のお金に働いてもらう方法として、プライベートバンクに頼んでみるといいかもしれませんね♪

日本では、上述の通り、長期的な資産運用をサポートしてくれるインフラが整っていませんから、海外のプライベートバンクに委託するのも一つの手です♪

自分で投資判断を下す、投資の醍醐味を味わえないのが惜しい気がしますが・・・


スイス・プライベートバンクツアー、おっさんも是非、行ってみたいものですが、
最低5000万以上の資産が口座開設の条件ですから、相手にされないようでございます。。。

おっさんもいつかは、“資産家”の仲間に入れてほしいものです。。

参加した方は、お土産話、待ってま〜す♪


参考リンク♪
・『日本プライベートバンク
・『シティグループ・プライベートバンク

参考図書♪
・『スイス銀行体験記 〜資産運用の達人プライベートバンクのすべて〜
・『シティグループ・プライベートバンク


タイの優秀な頭脳たち (2003年11月15日)

今年の8月、バンコクにて『ロボコン』(ロボットコンテスト)が開催され、アジア・太平洋の19カ国の大学生らが手作りロボットで課題に挑み、その性能を競う合うコンテストが行われた。

その結果、タイ代表の大学チームが優勝を飾り、日本から出場した大学は準決勝で敗退している。。

さらに、世界の高校生が化学の知識・実力を競い合う、国際化学オリンピックにおいても、タイの高校生は金メダル3個・銀メダル1個を獲得。
一方、日本の高校生は、銅メダル一個でした。。。


〜常夏のタイは年中暑いのに、彼らの頭脳は涼しいのであります〜


以上の結果を見て、皆さんはどう感じますか?
このような断片的な事実に対し、一概にどうこう言うことは早計だと思いますが、

日本の大学生・高校生はどうした!!
と、言いたいです。

日本の20世紀後半の経済成長の一因として挙げられ、日本の強みでもあった、
『教育水準が高く、勤勉で優秀な国民』はどこへいってしまったのでしょうか??

タイの学生より、日本の学生の方が勉強する環境は格段にいいことは事実です。
日本のような先進国では、やる気がある限りいくらでも勉強できますし、誰も文句は言いません。
しかし同時に、楽をしようと思えば、いくらでも楽ができることも確かです。。
誘惑多き、この世の中が逆に環境を悪くしているのかもしれません。。。

また、最近の文部省が掲げる、『ゆとり教育』にも疑問を感じてしまいます。

もちろん、勉強ができるだけで偉いとか、これで将来は安泰だ!とか言うつもりはありませんが、勉強して様々な知識をつけたり、勉強に対する努力の過程はとても重要だと思います。

このように、タイの若い優秀な頭脳と、日本の若者を比較して、
『アリとキリギリス』の童話を思い出してしまうのはおっさんだけでしょうか?

以上、またまた偉そうに語りましたが、おっさんもタイの若者に負けないように努力して勉強していきたいと思います♪

打倒!タイの若き頭脳!!


スポーツで測る経済水準 (2003年11月15日)

スポーツビジネスにおいては、各国の個人所得水準が参入の決め手となるそうです。。

個人所得がある程度以上ないとできないスポーツとしては、ゴルフやテニス、スキーなどが挙げられます。

確かに、ゴルフなどは一式そろえるのにかなりの初期投資が必要ですし、ゴルフ場というインフラも整備しなくてはなりませんね。。

一方、サッカーなどは、大きな初期投資を必要とせずにスタートできるスポーツの代表です。
そこで、FIFAサッカーランキングと、一人当たりGDPランキングを比較してみました♪

FIFAサッカーランキング1位のブラジルは、一人当たりGDPでは53位。
2位のフランスは、14位。3位のスペインは、23位。4位のアルゼンチンは51位。5位のオランダは、11位でした。。
う〜む、ある程度の相関性はありそうですね〜♪

我々の注目する中国がスポーツビジネスにおいても、市場潜在力が最大であることは他の産業と同様で、個人所得が上昇していくにつれ、上海や北京といった都市部を中心に、テニス、ゴルフ市場が伸び始めてきているようです♪

中国では、サッカーも人気のようで今年、レアル・マドリードが中国でのスポーツビジネスに目をつけ、親善試合を中国で行ったことも記憶に新しいです。

おっさんも、先日、Yahoo!チャイナで企業情報を検索していた所、
イングランド・プレミアリーグ、アーセナルの中国語版HP広告が掲載されていたのには、ビックリしました。。
アーセナルの中国語HPでは、ユニフォームなど、グッズの販売をしておりました。

もはやヨーロッパのビッククラブの目は、アジア市場と言えば、日本を通り越して、中国という時代なのでしょうか?(さみしいですね〜。。。)

中国が強いスポーツといえば、体操とか、卓球、バレーボールなど、初期投資があまりかからないスポーツというイメージがありましたが、この固定観念(おっさんだけ?)が近い将来、崩れて行くのでしょうね。。

先日も、中国代表VS日本代表の野球の試合がありましたが、中国が野球においても日本より強くなる将来も近いかもしれませんね。。

人口で単純に比較して、日本の十倍以上・アメリカの五倍以上の人口ですから、中国がスポーツ大国になる日も近いかもしれません。(もう十分スポーツ大国?)


シンガポールのオモシロ商業主義♪ (2003年11月10日)

シンガポールといえば、英語力が高い国、金融・ITが強い国というイメージがあります。

ところで皆さん、シンガポールの紙幣を見たことがありますか?
(おっさんは見たことはありませんが・・・)

普通、紙幣といえばその国の歴史上の著名人(政治家・作家)や建物、風景などが印刷されていますよね。
しかしなんと!シンガポールでは、
100ドル紙幣にシンガポール航空の旅客機がデザインされているそうです。。

さすが商業主義的な国、シンガポールですね。。

考えてみると、このシステムはなかなか面白いですね♪
広告料を支払う企業にとっては、母国の紙幣に広告を出すことは絶大な広告効果が期待できそうですし、国にとっても貴重な税収効果、国民にしてみれば減税につながります。
(TV局や新聞紙などの広告媒体は、民業圧迫だ!と訴えるでしょうが・・・)

眠っている資産を、うまく有効活用している例と言えるでしょう♪

日本では、2004年から1000円札が”野口英世”になるそうですが、この際、”トヨタ”に売ってみたらどうでしょう?
諭吉さんに、怒られてしまうでしょうか?

デザインは数年ごとに変更し、広告掲載権利を入札制にしてヤフオクなどで出品したら。。。

なかなか面白くないですか?

さらに、落札日を”大晦日”に設定したりしたら。。。

日本の大晦日の一大イベントが増えることになります♪

どうでしょうか?小泉首相、福井総裁!!
実現したら、アイデア料下さいね♪(おっさんもシンガポールのパクリですが。。(笑))

世界の国々の紙幣・通貨においての広告料金を入札制にしたら、やっぱり米100ドル札が一番高いのでしょうね。。
米100ドル札をトヨタが落札したら、貿易摩擦が勃発しそうですけど・・・

と、延々と相変わらずおっさんの空想を述べてしまいましたが、実現不可能としても、日本の政治も、もう少し柔らかい発想で政策を進めてほしいものです♪

いやいや、世界には面白いアイデアが埋もれているものです♪
皆さんも、新しい広告媒体、思いつきませんか〜?


一票の格差 (2003年11月10日)

皆さん、選挙、お疲れさまでございます♪
皆さんは、今回の総選挙の結果をどのようにお考えでしょうか?

民主党の躍進が取り上げられておりますが、もしも投票率がもっと高かったら民主党が政権を取っていたかもしれませんね。。。

今回の投票率は、史上2番目に低い59%でしたが、皆さんはこの数字、どう読まれますか?

もちろん、おっさんがどこかのお偉方のように、「選挙に行かない国民はけしからん!!」などと言うつもりはありませんし、そんな筋合いはありませんが、

今回は、「一票の格差」に注目してみました♪

政党にはどこも支持団体があります。
よく、自民党○族って聞きますよね。。
一般的に、自民党や公明党などは、バックの支持団体が強いといわれております。

支持団体の方々は必ず投票に行かれますから、投票率が低いほど、支持団体の方々の一票の価値が高くなるのです。
ですから、自民党や公明党の場合は、投票率が低い方が有利というわけです。

要は、投票に行かない人が増えれば増えるほど、投票に行く人達の一票の価値が高くなるということです。

これを意訳すると、
投票率が低くなる程、特定の目的を持った人たちの意見が日本の国政に反映されるということとなります。
※おっさんは、支持団体の方を批判しているわけではなく、あくまで一般論を述べております。

もちろん、おっさんは投票に行かない方々を批判しているわけでもありません。
投票に行くのも自由ですし、行かないのも自由です。

ただ、今回の選挙のように投票率が59%と低い場合、
今後4年間の日本の国政は、有権者の40%の人の意見は無視して行われることと同じなのです。

これって、平等な社会と言えますかね〜?
しかし、投票しないのも確かに自由なのです。

『平等』とか、『自由』、『民主主義』って、聞こえはとてもいいですけど難しいものですね。
(これについて語るのは、おっさんには難しすぎますが・・・)

また、経済的な観点で『日本の民主主義経済』『中国の社会主義市場経済』を比べると、

前者は、多数決で決まる社会なので、どうしても身動きがとりにくく、大多数が賢明な行動を取れなくなった場合、とても危険ですね。。。

一方、後者は、トップが賢明でしっかりとしていれば、スピーディーな政策を実行できます。

最近はどうしても、後者の勢いが強いようですが・・・

『日本の民主主義』はどういう方向へ向かっているのでしょうか。。

個人的な意見を言わせて頂くと、『聖域なき構造改革』ではないですが、
すべての人が自分の得になりそうなことばかりを望んでいくのではなく、日本全体として伸ばせる所を伸ばしていかないと、将来の日本は恐ろしいことになってしまうような気がします。。
例えば、年金問題などはいくら話し合っても、すべての人が納得することは無理ですよね。。

ともかく、今回見事、当選された先生方には頑張ってほしいものです!!

皆様、今回も長々とお付き合い頂き、ありがとうございます♪
(何だか、日記を書き続けていくうちに、題名と違ったような内容になってしまいました(笑))

皆さんも、日本の政治にはいろいろとご不満等あると思いますが、
誰にも・国にも頼らないで生きていける、『自由で独立した人生』を目指し、これからも一緒に頑張っていきましょう♪


第43回衆議院選挙 (2003年11月8日)

明日は、衆議院選挙ですね♪
皆さんは、投票に行かれますか?

今回の衆議院選挙には、定員480に対し、1,159人が立候補しております。(前回より245人減)
当選率は倍率にして、2.4倍となっております。

皆さんは、この『2.4倍』という倍率をどのように感じられますか?
『日本』の将来を背負っていく政治家になる倍率が2.4倍とは。。。
もちろん、宝くじではないので、誰が立候補しても約42%の確率で当選するわけではありませんが・・・
本気で日本を変えてやろう!!と、考えている方は、こんなにも少ないのでしょうか?

そもそも、政治家になるにはどうすればいいのでしょうね??
無名の人がいきなり立候補してもまず無理でしょうし・・・
政党の秘書にでもなればいいのでしょうか?
本気で政治家になって、日本を変えたい!と思っている人が政治家になりやすい世の中になればいいですね♪
おっさんは、インターネットが鍵になっていきそうな気がします。。

『日本の政治』に対しては、おっさんにも批判はありますが、ほとんどの日本人が満足していないと思います。
しかし、満足できるような政治を行っていない政治家達を選んだのは我々有権者ですよね。
ですから、本来であれば我々が文句を言ったところで、自分たちが悪いのです。
野球では、チームが負ければ、選手を起用した監督が責任を取ります。
これを政治に置き換えれば、我々有権者が監督で、政治家が選手なのです
現在の政治に文句があるのであれば、選手交代をすればいいのです。
しかし、控え選手の層が薄いのも、我々監督の悩みですが・・・

自民党有利と言われていますが、明日はいったいどうなるのでしょうね?
前回の参院選では小泉・真紀子ブームで自民党が圧勝しましたが、今回の安陪幹事長起用はどうなるのでしょう?
今後も美人投票的選挙が続いていくのでしょうか?

『その国の政治は国民のレベルで決まる』といいますが、我々日本国民はどのレベルなのでしょう。。。

今回は僭越ながら、長々と選挙について語ってしまいました♪
と、日記を書いている間にも、自分の名前だけを連発して過ぎていく選挙カーが通り過ぎていきます。。。
おっさんも、ここ数日で随分洗脳されちゃいましたよ・・・
おかげで自分の選挙区の候補者の名前だけは、覚えされられました・・・

では、明日が楽しみです♪


モルガン・スタンレー主席エコノミストのインタビューから (2003年11月7日)

モルガン・スタンレー主席エコノミスト、スティーブン・ローチ氏の最近のドル安・円高傾向についての意見が、
先日の日経新聞(11月3日)に載っていたので、取り上げてみます♪

・ドルは主要通貨に対する平均相場で、一年前の高値から10%程度調整したに過ぎない。
対外不均衡を考慮すれば、あと10〜15%程度のドル安は避けられない。
円は一ドル=100円を突破して不思議でなく、円高で来年の日本経済は減速するであろう。

・米国は十〜十二月期も年率4%成長となるだろうが、減税や金融緩和で下支えした結果だ。
低金利を背景にした住宅バブルの調整は避けられず、その過程では消費も減速する。
現状は2004年の需要を先食いしている面が強く、来年上期には年率2%成長に原則するとみている。

・米国でも中国からの輸入を失業問題の原因であると非難する声が強まっているが、間違った議論だ。
中国の輸出の半分以上は、現地進出した米国や日本、アジアの企業によるものである。

記事以上

今年の上半期は世界的に株高の傾向にあり、やや楽観的なムードにありますが、
今後、この波はどうなっていくのでしょうか?
ここ数年調子がいいアメリカの住宅バブルも、いつかははじけるものと思われますし、日本の円高問題も、円高がこれ以上の水準に進んでもおかしくないと思います。

また、彼の主張の中でも、中国人民元に対する意見は、まさにその通りだと思います。
中国としても、アメリカの国内問題である、失業問題の原因として叩かれてしまっては、たまらないでしょうし、中国からの輸出のほとんどは、外資企業のものなのですから・・・

国際的な優良企業が中国で工場を構えているのですから、先進国にて失業率が高まるのは当然なことです。
今後、『国際的な人件費の格差』も埋まっていく方向になっていくのではないでしょうか?
上海ローソンの店員と、東京のローソンの店員が同じ仕事をしても、給料が十倍も違うのは明らかに矛盾がありますよね?

先進国で働く我々は、今後、『頭』で勝負していかねばならないようです。。
といっても、中国の方が頭が悪いという意味ではなく、『誰でもできるような仕事』には人件費を低下させる要因が出来つつあるという事です。

この記事を踏まえたおっさんの対応としては、
・ここ最近の株高ムードに便乗していかない(積極的な高値買いは避ける)
・これ以上の円高になれば→個人的円売り介入=外国株投資
・来年にかけ世界的に経済の停滞→株価低下→積極的な投資

おっさんとしては、アメリカの景気が悪くなったら、安くなった優良米国株を仕込んでいきたいです♪
もちろん、中国株にも注目ですね♪


日本の円売り介入への国際的批判 (2003年10月21日)

現在、1ドル=約109円となってますね。。。

今年は継続的に、120円前後で動いていたのですが、日本の大規模な円売り介入(今年に入って約13兆円)への批判などにより、一気に10円の円高となりました。

今回も出ました!!アメリカお得意の『為替カード』です。。。

その理由は、
「人為的に操作された割安な為替レートによって、安価な製品が流入し、アメリカ国内の雇用を奪っている」とのこと。

「安価な製品」が実現できているのは、一概に為替によって成しえた産物ではないと思いますし、特に日本企業の場合は、ここ数年の企業努力というものが大きいのでは?と、思います。

なんで日本ばっかり(今回は日本だけでなく中国などのアジア諸国もですが)バッシングされるのですかね???
85年の『プラザ合意』の時もそうです。。。

アメリカは、金融や農産物など、自国産業が強い分野では、やれ関税を下げろとか、自由競争をしろとか言って迫ってきますが、自分が不利になってくると、何だかんだとケチをつけて今回のようなカードを平気で切ってきます。。。

現在の円-ドル水準が適切なのか、日本の円売り介入が不当なのかは、一概に評価できませんが、
『プラザ合意』の時には、自国通貨を大幅に切り下げておいて、
今回は、「為替は市場原理に任せろ!!」と言うのはあまりにも理不尽ではありませんか???

結局、アメリカが国際外交の舞台にて、発言力が強いのは、多少なりとも『軍事力』に裏づけられているものだと思います。。。(だからといって、おっさんは日本に軍事力を高めよ!と、言っているわけではありません)

しかし、今回のイラク戦争により、従来のアメリカの軍事力に裏付けられた、自己中心的な外交政策に限界が見え始めてきたような気がします。。。
(おっさんは、決してアメリカが嫌いなわけではありませんが、多少、自己中過ぎるように思います)

今後、世界情勢はどうなっていくのでしょうか??(心配です。。)

話がいろいろとずれてきましたが。。。

我々個人も、為替に対してそれぞれの見解を持っていた方がいいと思ったのです。

当たり前ですが、
現在の水準で円が過大評価されているのなら→円売り
円が過小評価されているのなら→円買い
です♪

我々個人は国と違って、全財産を円売りしても誰にも文句を言われない立場ですから、自分なりのポジションを取っていくことが重要だと思います♪

おっさん個人的には、現在の水準では円を売りたいです♪(売る円はあまりありませんが・・・)
我々は、日本円で賃金を貰っているので、将来的な円暴落リスクに備え、円が国際的に価値を持つ、現在においての『円売り』は、有効なリスクヘッジの手段だと思っています♪
数十年後、日本が経済的な先進国とは言えない可能性は十分にあるのです。。。

将来的には、為替をもっと勉強して外国為替証拠金取引をやってみたいですね♪
外国為替証拠金取引では、10倍程のレバレッジを掛けることができるので、資金が少なくても可能です♪
その分、リスクも高くなりますので、それなりの投資家にならないと参入する資格はないと思います。
外国為替証拠金取引に興味がある方は、『トレイダーズ証券』 などを参考にして下さい♪Click Here!
おっさんも近いうちに参入しようとたくらんでおります!

為替の勉強は、東京市場No.1為替ディーラーとして名を轟かせた、藤巻さんの著書、『一ドル200円で日本経済の夜は明ける』や『藤巻健史の実践・金融マーケット集中講義(上)』などがおすすめです♪

おっさんのように、中国株などの外国株に投資している者にとって、為替は切っても切れないものですので、自分のスタンスを確立させ、為替でも利益を狙っていきましょう!!


原監督解任を考える (2003年10月19日)

先日、巨人の原監督が解任されましたね。
皆さんは、あのナベツネの決断に対してどう思われましたか?

テレビを見ると、いろいろとナベツネに対しての批判が取り上げられていましたが、現実は、外部の我々が何を言ってもしょうがないことです。。。

ナベツネは、巨人のオーナーであって、
「会社は株主のもの、巨人はナベツネのものなのです。」

ナベツネは巨人のオーナーですから、どんなにファンがナベツネより巨人を愛していても、全ての決定権はナベツネにあり、口を挟む権利はないのです。

巨人ファンには残念なことですが、これが現実です。

なんかむなしいですね。。。

サッカーの世界では、イングランドプレミアリーグのマンチェスターユナイテッドなどは、上場しています。
あのベッカムがレアルマドリードに移籍して、株価はさえないそうですが・・・

日本のスポーツチームも、株式公開が出来たら面白いですね♪
自分が愛しているチームの株を持てたら楽しくないですか?

おっさんも、金持ちになったらサッカーチームを買収してみたいです♪

今年、イングランドプレミアリーグのチェルシーをロシアの石油王、イブライモビッチさんが数百億で買収しました。

自分の好きな選手を世界中から集めて、チームの試合を観戦するなんて、このうえない贅沢ですよね♪



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